Participation In The Competition 出場にあたり

30,000円（税込）

出場者の旅費は原則として本人負担とする。
但し、下記に該当するものが1次予選に参加する場合は以下の通り旅費補助を支給する。

＜海外からの外国籍出場者＞

＜海外在住の日本人出場者＞

＜日本に居住する出場者＞

旅費補助の対象とならない。

アジア地域(国と地域)：バングラデシュ、ブータン、ブルネイ、カンボジア、中国大陸、香港、インド、インドネシア、ラオス、
マカオ、マレーシア、モルディブ、モンゴル、ミャンマー、ネパール、北朝鮮、パキスタン、フィリピン、
シンガポール、韓国、スリランカ、台湾、タイ、東ティモール、ベトナム （アルファベット順）

※二重国籍の者については、申請した現住所を旅費補助の対象居住地とみなす。

※申込後、居住地が変更になった場合は、速やかに事務局に連絡すること。

出場者の滞在費は、1次予選開始の2日前 2025年7月24日（木）から、コンクール出場終了日の翌朝まで、
コンクール事務局が指定するホテルに宿泊する場合に限り、主催者が出場者の宿泊料および朝食代を負担する。
ただし、海外から来日して出場する場合（日本人含む）に限り、飛行機の手配等を考慮し、コンクール出場終了日の翌々朝まで宿泊することができる。

※日本国内の居住者への補助は、関東圏外の居住者のみとする。

予備審査（国内）における演奏の順序は、申込締切後に事務局が行う抽選に基づいて決定する。
1次予選、セミファイナル、ファイナルにおける出場順および出場日は、
2025年7月25日（金）に行う出場順抽選会において参加者本人による抽選で決定する。
やむを得ない理由で抽選会を欠席する場合は事務局が代理で抽選を行い、その順序に従わなければならない。

コンクールは一般に公開される。
コンクール期間中の演奏は、コンクール公式サイトなどインターネット配信を行うことがある。

1次予選の前日からファイナル前日まで、練習室を希望する者にはグランドピアノを備えた部屋を無償で提供する。

• ・1次予選出場者 …………1日あたり3時間まで
• ・セミファイナル出場者…1日あたり4時間まで
• ・ファイナル出場者………1日あたり5時間まで

※ファイナル出場者には、2025年7月31日（木）、8月1日（金）の2日間、伴奏者とのリハーサル時間を設ける。
またセミファイナルの結果発表直後に、1人30分程度の音合わせの時間を設ける。
2025年7月31日　カワイ表参道（1人1時間）
2025年8月1日　渋谷区文化総合センター大和田「さくらホール」（1人1時間）

審査はコンクール委員会の定めた審査委員によって行う。
審査委員の決定に対しては、いかなる異議もしくは不服申し立ても認められない。

a) 賞

※本コンクールの趣旨に賛同する団体及び個人から贈られる副賞等を授与する場合がある。

※上記の賞金は源泉所得税控除前の金額とする。

※複数の入賞者が同位にある場合には、当該順位及びその次順位の賞金の合計額を等分にして授与する。

b) 副賞

• 第1位入賞者へは、受賞から1年間を通して、(株)河合楽器製作所主催のコンサートおよびリサイタルへ出演の機会およびマスタークラス受講の機会が与えられる。

第1位から第6位の入賞者は、2025年8月3日（日）カワイ表参道コンサートサロン「パウゼ」にて開催の入賞者演奏会に出演すること。
また、本コンサートにおける曲目は、当コンクールにおいて自身が演奏した曲目から、指定の時間に抜粋し演奏すること。
この演奏会についての出演料は支払われない。

＜演奏時間＞

• 第1位　30分以内
• 第2位　25分以内
• 第3位　20分以内
• 第4位　10～15分以内
• 第5位　〃
• 第6位　〃

コンクール出場のために入国査証が必要な場合は、出場者本人の責任で入国査証を取得すること。
詳細は、居住地の日本国大使館または領事館に問い合わせをすること。
尚、査証取得のため招聘状等を必要とする場合は、コンクール事務局に申請すること。

コンクール出場時の出場者自身の健康、傷害に関する保険および手荷物、その他の所持物品に関する事故、火災、盗難、破損に関する保険は、
必要と思われる場合には、本人自身が加入すること。

申込時に記載される個人情報については Shigeru Kawai 国際ピアノコンクール委員会の方針に基づき、事務局により適正に管理及び使用される。

コンクール及び入賞者演奏会での演奏は、録音・録画・撮影などの記録をする場合がある。
これらの記録及び頒布・販売に関する全ての権利（著作権・肖像権も含む）は主催者である
Shigeru Kawai 国際ピアノコンクール委員会に帰属するものとする。

この参加要項に関して発生する問題は、日本語の要項に基づき、かつ日本の法律に準拠して解決される。